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Point
病院感染対策のポイント

第1章 病院感染の伝播予防策

Summary (1) 基本的な予防策としての標準予防策

感染症が発生するには、感染起因微生物の存在、生体の感受性部位の存在、感染症を発生させるのに十分な微生物量、感染経路の成立のすべての条件が満たされることが必要です。感染制御とはこれらの諸条件の少なくともひとつを満たさないようにして、感染症の発生を未然に予防すること(prevention)および発生した感染症を制圧すること(control)を意味します。病院感染(院内感染)とは、病院内で体内に接種された(植え付けられた)微生物によって引き起こされる感染症であり、退院後に発症しても入院中に接種された微生物による感染症であれば病院感染といいます。逆に入院中に発症した感染症であっても、病院外で接種された微生物による感染症であれば市井感染といいます。患者への病院感染のみならず、微生物が病院内で医療従事者に接種されて発生した職業感染も病院感染です1)

病院における感染制御の方法には標準予防策・感染経路別予防策(接触予防策、飛沫予防策、空気予防策)など感染伝播を遮断する予防策、空調・飲料水・給食など一般媒介物の管理、抗微生物薬の予防的投与、ワクチン接種による免疫化、その他感染防御機能の増強などの方法があります2)(表1)。感染伝播を遮断する予防策は、多くの場合米国のガイドライン3)の用語に従い隔離予防策(isolation precaution)と総称されますが、日本語で「隔離」というと病室隔離のみを連想する場合が多いので、ここでは伝播予防策または単に予防策といいます。

表1 感染制御の方法

方法 内容
感染経路の遮断による予防策 感染源としての感染症例に対する予防策
(標準予防策と感染経路別予防策)
感染源としての環境・医療従事者に対する予防策
(基本的な伝播予防策を含む標準予防策)
一般媒介物の管理 空調・飲料水・給食などの管理
患者・医療従事者への抗微生物薬予防的投与、患者への生体消毒薬適用 患者本人が感染源となる内因性感染の予防
本人以外が感染源となる外因性感染の予防
患者・医療従事者の感染防御機能増強 ワクチンによる免疫化、顆粒球産生刺激薬投与など

標準予防策は感染症の有無にかかわらずすべての患者の血液、体液などに適用するものであり、接触予防策、飛沫予防策、空気予防策は患者の感染症の種類によって感染経路別予防策として標準予防策に追加して行うものです。ただし標準予防策はすべての患者について直接接触した場合の手洗いを求め、医療機関毎にノンクリティカル器具や環境表面の日常的清拭・洗浄・清掃についてもマニュアルを設置することを求めています。この意味で血液などとの直接接触のみならずさまざまな接触による感染の伝播についても、感染症例の有無にかかわらず、常に一定レベル以上の予防策を行うよう求めています。また隔離予防策は主に感染源としての患者から他の患者や医療従事者への感染伝播を遮断するための予防策ですが、感染源としての環境や医療従事者から患者の感受性部位や易感染患者への感染伝播を遮断することも必要であり、処置の種類によりすべての患者に適用する予防策や易感染患者の多い病棟において一律に適用する予防策も存在します。ここでは隔離予防策3)以外の基本的な伝播予防策に関するガイドライン1、4~7)も参照し、それらの予防策を総合して標準予防策といいます。このような意味で標準予防策は予防策の大部分を占める基本的な予防策であるといえます。

標準予防策は感染症の有無にかかわらず患者に一律に適用するという意味で普遍的なものですが、それをどこまで厳密な予防策とするかの詳細については医療機関毎の判断にゆだねられている部分も存在します。病院によりまたは病棟により患者の感染リスクや病院感染の発生状況などが異なり、また伝播予防策に関する科学的な臨床的研究の成果はいまだ限られています。したがって、消毒の範囲を含めどれほど厳密な標準予防策が必要であるかを、すべての病院や病棟について一律に判断することには困難な部分があります。療養型病棟とICUにおいて同じく厳密な標準予防策を行うことは合理的でないケースがあると思われ、透析室8)、造血幹細胞移植病棟9)、手術室10、11)など診療科別の予防策も存在します。また、接触予防策に関しても、どのような患者周辺のどのような範囲に接触予防策を追加するかの詳細は医療機関毎の判断にゆだねられています。

しかしながら、日本においても科学的な根拠に基づく予防策の包括的な勧告が示されており1)、また病院感染対策は医療機関の経営的課題として病院長を最高責任者とする感染対策委員会などの院内組織や感染管理担当のICD(infection control doctor)やICN(infection control nurse)によって総合的に推進されるべきものです2)。したがって、科学的な根拠に反する古いマニュアルがいつまでも放置されることや、診療科毎に矛盾するマニュアルが存在しつづけることは望ましい姿とはいえません。各医療機関が病院内における基本的な予防策マニュアルと診療科別マニュアルを科学的で実務的な立場から整合性をもって整え、かつ実施することが望まれます。また、病院感染のサーベイランスを効率的に実施し、定められた感染対策マニュアルが有効に機能しているか常に監視を行い、マニュアルの内容とそのコンプライアンス(遵守状況)の改善のためにフィードバックする体制を整えることが望まれます。

本書では以上のような観点から、多くの医療機関において望まれる基本的な予防策の要点を解説し、それと同時に科学的な臨床的研究に基づく結論や広範な合意の定まっていない事項についても論点の整理を試みました。主に外因性感染の予防策について消毒薬を使用することの当否を中心に述べますが、患者本人が感染源となる内因性感染の予防についても、消毒薬に関連する範囲で言及します。要点と論点を明示するためQ&A形式にて記述しますが、各answerは各医療機関において判断する上での参考として示すものであり例示にすぎないことをご理解たまわれば幸いです(以下の内容は主に2004年10月までに調査した範囲の文献に基づき述べるものです)。

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