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Guideline
CDC ガイドライン
2005/10/17

HIVへの職業的曝露対策のためのガイドラインと曝露後における予防的療法の勧告(1998,2001,2005)

CDC: Public Health Service Guidelines for the Management of Health-Care Worker Exposures to HIV and Recommendations for Postexposure Prophylaxis. MMWR 1998;47(RR7):1-34.
ftp://ftp.cdc.gov/pub/Publications/mmwr/rr/rr4707.pdf
CDC: Updated U.S. Public Health Service Guidelines for the Management of Occupational Exposures to HBV, HCV, and HIV and Recommendations for Postexposure Prophylaxis. MMWR 2001;50(RR11):1-42.
http://www.cdc.gov/mmwr/PDF/rr/rr5011.pdf
CDC: Updated U.S. Public Health Service Guidelines for the Management of Occupational Exposures to HIV and Recommendations for Postexposure Prophylaxis. MMWR 2005;54(RR9):1-17.
http://www.cdc.gov/mmwr/PDF/rr/rr5409.pdf
<注釈>

1998年にHIV曝露後の医療従事者に対する薬剤による予防的療法についての勧告が公表されました。
zidovudineとlamivudineの2剤による基本療法と、それにindinavirまたはnelfinavirを追加する拡張療法を記述し、 HIV曝露の発生した部位と曝露量、曝露した血液・体液に含まれるHIV濃度などに応じて療法の種類および適用の可否を判断するアルゴリズムを提示しています。HIV陽性の血液であっても健常皮膚への曝露は、広範または長時間の曝露でない限り予防的療法の必要はないとしていますが、針刺しや粘膜への曝露の場合には軽度であっても、薬剤毒性との兼ね合いに配慮しながら予防的療法を考慮するとしています。針刺しによるHIV伝播の確率は0.3%、粘膜曝露では 0.09%というデータがありHIVの感染性はあまり高くないとされています。
なお、曝露部位の処置として石けんと水による洗浄が勧告されています。この場合消毒薬の使用が伝播リスクを低減するという証拠はないが、それを不適切とはしないとしています。
2001年には、nevirapineなどその後新たに承認された抗HIV剤に関する勧告を含めた追加ガイドラインが公表されました。この追加ガイドラインはHBV、HCVについても言及しています。
2005年には、2001年以降承認されたemtricitabineやtenofoviなどの抗HIV剤を含めた追加ガイドラインが公表されました。曝露後における予防療法の遵守、許容できる療法の選択、曝露後の予防投与と他の投薬によっておこりうる医薬品相互作用への注意点、曝露後の対処と療法の選択に関する専門家への相談、HIVの迅速テスト、曝露後のフォローアップなどが強調されています。

Yoshida Pharmaceutical Co., Ltd. 2005.10.17

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