Review
Vol.3 No.4
Review-6
連合王国における妊婦のHIV−１の疫学と知見：1988年から1996年に実施されたナショナル・サーベイランスの結果より
Nicoll, A. et al.
Epidemiology and detection of
HIV-1 among pregnant women in the United Kingdom：results
from national surveillance 1988-96.BMJ, 316：253-258, 1998.
本研究では連合王国の妊婦におけるHIV−１感染の疫学を記述することを目的とし、周産期の血液検体におけるHIV−１血清サーベイランス、および産科医、小児科医、微生物学医の報告による、母性・小児感染の診断登録に基づいたサーベイランスを実施した。
対象は、連合王国における1988年から1996年の産婦およびその新生児とした。主なアウトカムとしては、母親における感染の代わりに新生児におけるHIV−１血清陽性率の時間的な傾向time trendsを測定し、HIV−１感染と診断された母親の割合とその特性をあわせて調査した。
結果は、1988年から1996年間にLondonにおける母親のHIV−１血清陽性率は６倍になった（0.19％；1996年では検査実施520例中に１例の陽性）。EdinburghとDundeeを別にすれば、Scotland（0.025％；検査実施3,970例中に１例の陽性）と連合王国のその他の地域（0.016％；1,930例中に１例の陽性）における感染のレベルは低いままであった。
Londonの報告感染症例は黒人女性に多かったが、一方Scotlandではほとんどが麻薬注射に関連するものであった。麻薬注射の影響が減少するにつれ、黒人女性の報告感染症例が増加した。
Scotlandの母親の感染例中51％は出産前に診断されていた。Englandでは妊娠期でのHIV診断率を増加させるためにnational policyが1992年に施行されたにもかかわらず、診断についての改善は見られず、1996年には新たな感染のうち15％のみが妊娠期に診断されていた。
HIV−１感染は連合王国中の母親に広まっているが、Londonではもっとも顕著であった。妊娠女性における感染率は改善されていなかった。今回のようなサーベイランス・データによって、小児におけるHIV−１感染予防政策の影響を効果的にモニターすることができる。（訳：西岡みどり）
Carlisle Vol.3 No.4 p8-10 Winter 1999